ペアローンを組んでよかった５つの理由とメリット・デメリットから向いている人の特徴

「ペアローンを組んでよかった理由は何？」

「メリット・デメリットからペアローンはどんな人に向いてる？」

マイホーム購入で必ず検討する住宅ローン。

その中でも気になるのが「ペアローン」、どんなメリットがあるのか？

実際に申し込みを考えたとき、前もって知りたいのが「ペアローンを組んでよかった理由」ですよね。

本記事では、ペアローンを組んでよかった理由とメリット・デメリットから向いている人の特徴を詳しく解説していきます！

ペアローンとは

まず、ペアローンを組んでよかった理由に触れる前に、ペアローンとは何か？、概要を説明します。

ペアローンとは、夫婦などの同居する者どうしがそれぞれに組むローンのこと。フルタイムで働く共働き世帯に利用者が多く、リクルートの「首都圏新築マンション契約者動向調査（2022）」によると、全体の約3割を占めます。

近年、新築マンション価格は高騰を続けており、ペアローンの利用者はさらに多くなると予想されます。

そんなペアローンについて、利用するメリット・デメリットをまとめると、以下の通り。

ペアローンを組んでよかった６つの理由

ペアローンが気になっている人にとって、ペアローンを組んでよかった理由は気になる情報。

ここから早速、ペアローンを組んでよかった６つの理由について具体的に解説していきます。

【理由１】住宅ローン控除で節税できるから

まず１つ目の理由として「住宅ローン控除で節税できるから」

土地探しから注文住宅と思ったけど、高く付きそうだし、建売でも良さげな物件見つけた。
庭もある、水道もある駐車スペースもある、バイクも置ける。中央線駅から徒歩10分。新宿まで30分。地盤よし、水害なし5300万か。13年は控除が使えるしペアローンで徹底して節税。念願の庭洗車、家庭菜園

— 旧姓浅井 (@zBLhHBIMKkHuiws) June 8, 2020

ペアローンは、「住宅ローン控除」の対象となります。

住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用した場合、年末時点のローン残高に応じて、税金の一部が最長13年間に渡り戻ってくるというお得な制度。

具体的には、毎年の住宅ローン残高の0.7％を最大13年、所得税から控除されます。

実際、国土交通省が公表した住宅ローン減税の資料で、新築住宅（2024年以降の入居）の種類別での借入限度額を見てみると、

上記限度額の範囲内であれば、残高に応じて0.7%の控除が受けられ、さらに、ペアローンにすると、控除が2倍（2人分）になります。

たとえば、1人あたり40万円の控除額である場合、ペアローンだと40万円×2で、年間80万円の控除を受けることができます。

以上のように、住宅ローン控除で節税できる点が、ペアローンを組んでよかった理由のひとつとなります。

【理由２】借入額を増やすことができるから

次に２つ目の理由として「借入額を増やすことができるから」

住宅ローン、控除もあるし金額も増やすので団信でリスク分散のためにペアか連帯債務にする予定。
今のマンションは夫単独名義なので必然的に私の借入可能額の方が多くなるけど、夫は自分の割合を多くしたいらしい???

ペアローン踏み絵じゃないけど、その意気込みでいてくれるのはありがたいなぁ????

— aoi (@aoi8189) March 25, 2024

ペアローンにすると、借入可能額を増やすことができます。

そのため、1人では上限があり、手が届かない場合でも、ペアローンで希望する金額を借り入れることができるようになります。

実際、三菱UFJ銀行の情報で、夫婦の年収が600万円世帯の35年ローンの借入例を見てみると、

上記の通り、上限額が倍になります。

借入限度額が増えると、返済は大変になりますが、安定した収入があって、理想の住まいを実現したい人には、有効な利用方法であると言えるでしょう。

以上のように、ペアローンを組んでよかった理由として、借入額を増やせる点が挙げられます。

【理由３】金利タイプをそれぞれ選べるから

３つ目の理由として「金利タイプをそれぞれ選べるから」

今日は馴染みのFPに相談して保険見直し！ドル建ては為替がエグいので別のやつに入り直すことに。返戻金は金利と為替の関係でトントンくらい。
ペアローンなら1人変動、1人10年固定で借りるのをおすすめしますよ！って言われた、なるほどそういうパターンもありか???

— も??家づくり (@901zMx) May 6, 2024

ペアローンは、金利タイプをそれぞれ別に設定することで、リスクを分散させることができます。

たとえば、夫は変動金利で、妻は変動金利、といった選び方ができ、金利上昇のリスクに備えることが可能です。

住宅ローンに関して、月々の返済額や借入金に注意する人は多いものの、金利を意識する人は少ないといったデータがあります。

実際、住宅金融支援機構の「住宅ローン利用者の実態調査」で、金利リスクの理解度を調べた結果を見てみると、

約4割の人が、理解しているか不安、または、理解していないという結果となっています。

ですので、ペアローンでも、金利タイプの選択によっては、お得になる場合があるため、事前にリサーチすることが大事です。

以上のように、金利タイプをそれぞれ選べる点が、ペアローンを組んでよかった理由のひとつに入ります。

【理由４】返済期間を別個に設定できるから

４つ目の理由として「返済期間を別個に設定できるから」

変動固定悩んだら
ペアローンで片方変動、片方全期間にして金利合成しちゃえ

— おマンションOL?? (@piyopiyoshukipi) May 19, 2022

ペアローンで、金利を別に設定できるということは、返済期間についても、別に選択することができます（出典：住宅ローンの借り方）。

共働きとはいえ、労働条件や収入は異なるため、それぞれの払いやすい形で設定できる点が魅力と言えますね。

住宅ローンの返済期間は、あとあとの後悔ポイントにも繋がりますので、慎重に検討する必要があります。

実際に、SBIグループが実施した住宅ローンの選択に関する意識調査で、返済期間に関して検討し直したいことを尋ねたところ、

返却期間を短くしたい人が約3割いることがわかります。

上記を踏まえると、個人が払いやすい形で返済期間を設定するのが、一番ベストであり、ペアローンだと、柔軟に対応することができます。

以上のように、ペアローンを組んでよかった理由に、返済期間を別個に設定できる点が入ります。

【理由５】団体信用生命保険に加入できるから

５つ目の理由として「団体信用生命保険に加入できるから」

家は人生最大の買い物だったと思うけど、本当に買って良かった。がっつりペアローンで少し背伸びしたけど、わたしが仕事辞めなければ何の問題もない。わたしが死んでも団信ある??土地も含めて満足度がすごく高い。

— みりちゃん (@oAo_mini_oAo) June 19, 2024

ペアローンは、ペアローン専用の団信（団体信用生命保険）に加入することができます。

ペアローン団信に加入すると、二人のどちらかに万一のことが起こった場合、二人ともローンの借入残高が0円（つまり返済が不要）になります。

そのため、もしもの備えとして加入しておくと、非常に安心です。

実際、生命保険会社の意識調査によると、住宅購入後に後悔した点のトップ3として、

上記のように、団体信用生命保険に入らず後悔する人が4割近くも存在します。

ですので、ペアローンの場合でも、団信に加入できるのは、リスクを軽減するためにも、非常に魅力的だと言えるでしょう。

以上のように、団体信用生命保険に加入できる点が、ペアローンを組んでよかった理由に挙げられます。

【理由６】早期完済で資産形成がしやすくなるから

そして６つ目の理由として「早期完済で資産形成がしやすくなるから」

ペアローンを組むことで早期完済が可能となり、資産形成がしやすくなります。

まず、ペアローンは夫婦がそれぞれローンを組むため、二人の収入を合わせた返済ができます。例えば、夫が年収600万円、妻が年収400万円の場合、総収入は1000万円となり、単独でローンを組むよりも高い返済能力が期待できます。その結果、月々の返済額を増やしても無理が生じにくく、早期完済が現実的になります。

早期完済によって利息負担が減少し、余った資金を他の投資や貯蓄に回すことができます。これにより、家計の将来的な安定性が向上し、子どもの教育費や老後の生活資金といった長期的な資産形成がスムーズに進められます。ペアローンは、夫婦の協力によって経済的な余裕を生み出し、安心した生活を送るための有効な手段です。

後悔するからやめとけ？ペアローンのデメリット

ここまで、ペアローンを組んでよかった理由を詳しく解説してきました。

非常に多くのメリットを持つペアローン。ただ、メリットがある反面、人によってはデメリットにもなり得ます。

ここからは、後悔するからやめとけ？ペアローンのデメリットについてまとめていきます。

【デメリット１】ペアローン専用団信じゃないと支払いは残る

まず１つ目のデメリットとして「ペアローン専用団信じゃないと支払いは残る」

ペアローンには、通常の団信とペアローン専用の団信（夫婦連生団信）があるため、注意が必要です。

もし、通常保証の団信の場合は、一方が万一のことが起こっても、一方の支払い義務は残ります。

デメリットとして、通常の団信よりも金利の上乗せが必要な点と、夫婦連生団信を用意している金融機関の少ない点が挙げられます。

実際に、夫婦連生団信のある金融機関を筆者が調べたところ、

上記の通り、金融機関の保険があります。

ここ数ヶ月で、銀行が「ペアローン専用団信」の取り扱いを開始しているため、探せばぴったりの保険が見つかるかもしれません。

以上のように、ペアローン専用団信じゃないと支払いは残る点が、ペアローンのデメリットと言えるでしょう。

※モゲレコ

【デメリット２】離婚した場合の負担が多くなる

次に２つ目のデメリットとして「離婚した場合の負担が多くなる」

ペアローンは契約時に互いの連帯保証人になるので、もし離婚した場合、支払い義務が一方に課せられます。

一人では払えないからこそペアローンを組む人が多いため、一人になると支払い負担はかなり重いと言えます。

そして、住宅ローンの返済中に離婚する割合は、少なくありません。

実際、住宅ローン問題解決支援機構が実施した「住宅ローンと離婚に関する調査」によると、ローン返済中に離婚を検討したことがあるのは、

10人に1人の割合で「検討あり」と回答しています。

したがって、ペアローンを組む時は、離婚時のリスクを踏まえた上で、検討されることをおすすめします。

以上のように、ペアローンのデメリットに、離婚した場合の負担が多くなる点が挙げられます。

【デメリット３】一方の収入が減ると返済が苦しくなる

３つ目のデメリットとして「一方の収入が減ると返済が苦しくなる」

ペアローンは、どちらか一方の収入が減ると、返済が厳しくなります。

たとえば、一方が払えない場合、連帯保証人として、もう一方に返済義務が生じるので、ペアローンといえども、無理のない支払い設定が大事です。

実際に、住宅金融支援機構の「リスク管理債権」の情報から、買取債権のリスク管理債権比率（つまり返済不能や滞納の割合）を見ると、

返済不能になる人が一定数いることがわかります。

住宅ローン利用者が100万世帯いたとしたら、3万世帯が支払いに困っている状況と言えるので、決して他人事とは言えないのではないでしょうか。

以上のように、一方の収入が減ると返済が苦しくなる点が、ペアローンのデメリットと言えます。

【デメリット４】贈与税の発生する場合がある

４つ目のデメリットとして「贈与税の発生する場合がある」

ペアローンは、借入金額の割合と物件の持分割合が等しくない場合、贈与税が発生します。

贈与税は、財産を贈与により取得した場合に発生する税であり、110万円以上の贈与額に対して課されます。

実際、住信SBIネット銀行の情報で、ペアローンで4000万円を借り入れた場合の贈与税が発生するケースを見てみると、

物件の持分比率が1：1であれば、借入金額が互いに2000万円ずつにしないと、贈与税が発生します。

つまり、上記の例だと、妻は夫から500万円贈与を受けた形になるため、贈与税が発生します。

以上のように、ペアローンのデメリットに、贈与税の発生する場合がある点があります。

【デメリット５】事務手数料や保証料は各自が負担する

そして５つ目のデメリットとして「事務手数料や保証料は各自が負担する」

住宅ローンを借り入れる時に発生する事務手数料。

ペアローンを組むと、これらの費用はそれぞれが支払う必要があるため、注意が必要です。

実際に、金融機関の事務手数料を比較してみると、

各金融機関により費用は異なります。

ですので、ローンを組むことだけでなく、手数料がいくらかかるか等もよく考えて利用しないと、後悔する可能性があります。

以上のように、事務手数料や保証料は各自が負担する点が、ペアローンのデメリットです。

よかったと感じるペアローンが向いている夫婦の特徴

ここまで、ペアローンについてのメリット・デメリットを詳しくご紹介してきました。

では、どういった夫婦にペアローンはおすすめか？

具体的なよかったと感じるペアローンが向いている夫婦の特徴をまとめていきます！

【特徴１】共働きで安定した収入がある夫婦

まず１つ目の特徴として「共働きで安定した収入がある夫婦」

共働きで安定した収入がある夫婦は、ペアローンを組むことで大きなメリットを享受できます。

まず、夫婦二人の収入を合算するため、単独ローンよりも高額な借入が可能です。例えば、夫が年収600万円、妻が年収400万円の場合、総収入は1000万円となります。この収入に基づいて借入額が決まるため、希望する住宅を購入しやすくなります。また、返済負担を夫婦で分担することで、月々の返済額が軽減され、家計のバランスを保ちやすくなります。さらに、ペアローンは住宅ローン控除を夫婦それぞれが受けられるため、節税効果が期待できます。実際、年間40万円の控除が二人分適用されると、合計で80万円の節税になります。

以上のことから、共働きで安定した収入がある夫婦は、ペアローンを活用することで、より理想的な住まいを手に入れやすくなり、経済的な安定も図れます。

【特徴２】リスク分散で経済的な安定を図りたい夫婦

次に２つ目の特徴として「リスク分散で経済的な安定を図りたい夫婦」

リスク分散で経済的な安定を図りたい夫婦には、ペアローンが非常に有効です。

まず、ペアローンでは夫婦がそれぞれ異なる金利タイプを選べるため、金利変動リスクを分散できます。例えば、夫が固定金利、妻が変動金利を選択する場合、固定金利によって一定の支払いを確保しつつ、変動金利で金利の低下を期待できます。この組み合わせにより、金利上昇時にも一方の負担が軽減され、経済的な安定が保たれます。また、夫婦の収入を合わせることで高額な借入が可能となり、住宅購入の選択肢が広がります。さらに、住宅ローン控除を夫婦それぞれが受けることで、節税効果が期待できます。実際、年間40万円の控除が二人分適用されると、合計で80万円の節税になります。

したがって、リスク分散と経済的な安定を求める夫婦にとって、ペアローンは安心して住宅購入を進めるための効果的な手段です。

【特徴３】住宅ローン控除の恩恵を最大限に受けたい夫婦

そして３つ目の特徴として「住宅ローン控除の恩恵を最大限に受けたい夫婦」

住宅ローン控除の恩恵を最大限に受けたい夫婦には、ペアローンが非常に有効です。

ペアローンを組むことで、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けることができます。例えば、夫が年収600万円、妻が年収400万円の場合、各自が年間40万円の控除を受けると、合計で80万円の節税効果が得られます。これにより、家計の負担を大幅に軽減できます。また、控除期間は一般的に10年間続くため、総額で800万円もの節税が見込まれます。さらに、ペアローンを組むことで、二人の収入を合算して借入額を増やせるため、希望する住宅を購入しやすくなります。このように、住宅ローン控除を最大限に活用することで、経済的なメリットを享受しながら、理想的な住まいを手に入れることができます。

以上の理由から、節税効果を最大限に活用したい夫婦にとって、ペアローンは非常に魅力的な選択肢です。

ペアローンなど住宅ローンで後悔しないための選び方

マイホーム購入で必ず検討する住宅ローン。選び方を失敗すれば、その後の返済は厳しくなり、家計やライフスタイルにも大きな影響を与えかねません。

どうすれば、失敗するリスクは回避できるようになるのか？

ここでは、ペアローンなど住宅ローンで後悔しないための選び方について詳しく解説していきます！

【選び方１】FPなどの専門家に相談する

まず必ず考えたいのは「FPなどの専門家に相談する」

FPなどの専門家に相談することで、住宅ローンの選び方に関する後悔を避けることができます。

ファイナンシャルプランナー（FP）は、家計管理や資産運用の専門知識を持っており、個々の家庭の収入や支出に基づいて最適な返済計画を提案できます。例えば、夫婦の合計年収が800万円の場合、無理のない返済額を具体的に示してもらえます。また、金利タイプの選択や団体信用生命保険の加入方法など、細かい部分までアドバイスを受けることで、将来的なリスクを減少させることが可能です。

さらに、専門家は最新の金融商品や市場動向に精通しているため、最適な住宅ローンの選択をサポートします。相談料がかかる場合もありますが、長期的な安心を得るための投資と考えると良いです。FPなどの専門家に相談することで、経済的な不安を解消し、安心して住宅ローンを組むことができます。

でも、FPに相談するのが良いといっても、どうやって探せばいいのか？店舗に出向くのも億劫だし、担当FPとの相性も大切なので、適当には選べないですよね。

そんな、住宅ローンによるお金の悩みや保険の見直しを相談したい方は、リクルートが運営する「保険チャンネル」を利用するのがおすすめです。

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【選び方２】収入と支出のバランスを確認する

さらに具体的に考慮したいのが「収入と支出のバランスを確認する」

収入と支出のバランスを確認することは、住宅ローンを無理なく返済するために非常に重要です。なぜなら、収入と支出のバランスを把握することで、返済計画が現実的で安定したものになるからです。

例えば、夫が月収30万円、妻が月収20万円の場合、合計月収は50万円です。この収入に対して、家賃や食費、水道光熱費などの月々の支出を詳細にリストアップし、合計を計算します。仮に、月々の支出が30万円であれば、残りの20万円がローン返済に充てられます。一般的に、住宅ローンの月々の返済額は収入の30％以下が望ましいとされています。この例では、返済額は15万円以下が理想的です。

このように、収入と支出のバランスをしっかり確認することで、経済的な負担を軽減し、安心して住宅ローンを返済することが可能です。収入と支出のバランスを把握することは、健全な家計管理の基礎であり、将来的な安定を確保するために欠かせないステップです。

そして、適切な家計管理の方法やお金の悩みをお持ちなら、相談件数が15万件を超える「マネプロ」を活用するのがおすすめです。

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【選び方３】金利タイプを慎重に選ぶ

３つ目の選び方で注意したいのは「金利タイプを慎重に選ぶ」

金利タイプを慎重に選ぶことは、住宅ローン返済の安定を確保するために非常に重要です。なぜなら、適切な金利タイプを選ぶことで、返済額の変動リスクを最小限に抑えることができるからです。

例えば、固定金利と変動金利の選択肢がありますが、固定金利は返済期間中ずっと一定の金利で返済するため、毎月の支払い額が安定します。例えば、借入額3000万円を固定金利1.5％で借りた場合、月々の返済額は約10万円です。一方、変動金利は市場の金利に応じて変動するため、初期の金利が低い反面、将来的な金利上昇のリスクがあります。実際、初期金利0.5％で借りた場合、月々の返済額は約9万円ですが、金利が上昇すると返済額も増加します。

自身のライフプランや将来的な収入の安定性を考慮し、どちらの金利タイプが適しているかを慎重に選ぶことが大切です。適切な金利タイプを選ぶことで、経済的な安定と安心を確保できます。

もし、複数の銀行を一括で比較＆銀行の審査に通る確率まで簡単に調べたい方は「モゲチェック」を利用するのがおすすめです。

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【選び方４】返済期間を適切に設定する

４つ目の選び方として「返済期間を適切に設定する」

返済期間を適切に設定することは、住宅ローンの負担を軽減し、家計の安定を保つために非常に重要です。なぜなら、返済期間を短く設定すると、利息の支払いが少なくなり、総返済額が減るからです。

例えば、3000万円を20年で返済する場合、金利1.5％で総支払額は約3300万円になりますが、30年で返済すると総支払額は約3700万円になります。このように、返済期間が短いほど利息負担が減るため、総支払額も少なくて済みます。しかし、返済期間を短くすると、月々の返済額は高くなります。20年返済の場合、月々の返済額は約13.75万円ですが、30年返済では約10.28万円です。家計の負担を考慮し、無理のない返済額を設定することが大切です。

適切な返済期間を設定することで、経済的な安定を保ちながら、計画的にローンを返済することができます。長期的な視野で家計を見直し、最適な返済期間を設定しましょう。

住宅ローンでお悩みなら、リクルートが運営する「保険チャンネル」に相談するのがおすすめです。

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【選び方５】団体信用生命保険の内容を確認する

そして５つ目の選び方で注意したいのが「団体信用生命保険の内容を確認する」

団体信用生命保険の内容を確認することは、住宅ローンを組む際の重要なポイントです。主な理由としては、万が一の事態が発生した場合に家族の経済的な負担を軽減できるからです。

例えば、基本的な団信では、借主が死亡や高度障害となった場合にローン残高が保険で支払われますが、三大疾病保障付き団信では、がん、心筋梗塞、脳卒中などの重大な病気もカバーされます。このような特約を付けることで、万が一の病気になった場合でも、ローンの返済負担が軽減され、家計の安定を保つことができます。また、夫婦でペアローンを組む場合、それぞれが団信に加入することが重要です。一方が団信に加入していないと、万が一の際に残された方に全額の負担がかかる可能性があります。

団信の内容を詳細に確認し、自分たちに必要な保障を選ぶことで、安心して住宅ローンを返済することができます。団信を適切に選ぶことで、家族の将来を守ることができます。

【Q＆A】よかったと評価されるペアローンのよくある疑問

最後によかったと評価されるペアローンのよくある疑問をまとめます。

【疑問１】ペアローンで持分割合のおすすめは？

ペアローンでの持分割合は、夫婦の収入割合に応じて設定するのが最もおすすめです。理由は、持分割合を収入に合わせることで、贈与税のリスクを回避し、公平な負担を確保できるからです。

例えば、夫の年収が600万円、妻の年収が400万円の場合、持分割合を6:4に設定すると、双方の負担が収入に見合ったものとなります。このように持分割合を収入に応じて設定することで、後々のトラブルや税務上の問題を避けることができます。また、収入に応じた持分割合にすることで、住宅ローン控除もそれぞれ最大限に活用できます。

ペアローンを利用する際には、持分割合を収入に基づいて設定し、夫婦間の公平性と税務上のメリットを確保することが重要です。このようなアプローチにより、安心してペアローンを利用できます。

ちなみに20代の2割がペアローンを選択している調査結果もあります。

【疑問２】ペアローンは育休期間でも借りられますか？

ペアローンは育休期間でも借りられます。理由は、多くの金融機関が育休期間中の収入減少を考慮した特別な審査基準を設けているからです。

例えば、育休中の収入が減少しても、復職後の収入を基に審査を行う場合があります。このため、育休中でも安定した収入が見込まれる場合は、ペアローンの借入が可能です。ただし、金融機関によっては育休中の借入に制限がある場合もありますので、事前に確認が必要です。育休中にペアローンを検討している場合、金融機関の担当者に相談し、育休期間中の収入や復職後の計画を詳しく説明することが重要です。

結論として、ペアローンは育休期間中でも借りることができるが、金融機関の審査基準を確認し、適切な情報提供を行うことが成功の鍵です。

【疑問３】ペアローンの妻が退職そたらどうなる？

ペアローンの妻が退職した場合、返済計画に影響を及ぼす可能性があります。なぜなら、ペアローンは夫婦二人の収入を前提にしているため、片方の収入がなくなると返済の負担が増えるからです。

例えば、夫が年収600万円、妻が年収400万円でペアローンを組んでいた場合、妻が退職すると家庭の総収入が減少し、夫一人の収入でローンを返済することになります。この状況では、月々の返済額が家計に大きな負担となる可能性があります。解決策としては、退職前に金融機関に相談し、返済計画の見直しや繰上げ返済の検討を行うことが重要です。また、場合によっては妻が再就職するまでの間、一時的な返済額の減額を交渉することも考えられます。

結論として、妻の退職はペアローンの返済に影響を与えるが、事前に対策を講じることでリスクを軽減し、安定した返済を続けることが可能です。

【疑問４】住宅ローンの組み方で収入合算とペアローンの違いは？

住宅ローンの組み方で収入合算とペアローンの違いは、借入責任の範囲と返済方法にあります。主な理由として、収入合算は主たる債務者が一人であり、もう一方は連帯保証人となるため、借入責任が異なるからです。

具体例として、収入合算では夫が主たる債務者となり、妻が連帯保証人として収入を合算して借入額を増やします。これにより、ローンの返済責任は主に夫にあります。一方、ペアローンは夫婦それぞれが別々にローンを組み、二人がそれぞれのローンに対して主たる債務者となります。例えば、夫が2000万円、妻が1000万円のローンを組む場合、それぞれが自分のローンに対して責任を持ちます。このため、ペアローンでは返済負担を分担しやすく、夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けることも可能です。

したがって、収入合算は一人が主な返済責任を負い、ペアローンは夫婦がそれぞれの責任を持つ点で異なります。両者の違いを理解し、自身の状況に適した方法を選ぶことが大切です。

【疑問５】ペアローンを途中でやめることはできますか？

ペアローンを途中でやめることは可能です。主な理由として、金融機関がローンの一括返済や借り換えを許可しているためです。

具体例として、夫婦のどちらかが退職や収入減少により返済が困難になった場合、ローンの一括返済を行うか、別のローンに借り換えることでペアローンを解消できます。また、離婚や別居の場合にも、双方の合意のもとで持ち分を売却し、ローンを一括返済する方法があります。借り換えの場合、夫婦のどちらかが新たなローンを組み直し、残りのローンを一人で返済することも可能です。ただし、これらの手続きには手数料や条件があるため、事前に金融機関と詳細を確認することが重要です。

以上の理由から、ペアローンを途中でやめることは可能ですが、事前の準備と金融機関との相談が必要です。適切な手続きを踏むことで、ペアローンを円滑に解消することができます。

もし、住宅ローンの借り換えを検討しているなら、複数の金融機関を比較する方法なら「モゲチェック」を活用するのが便利です。

「モゲチェック」とは、おすすめの住宅ローンがすぐに分かる完全無料の住宅ローン一括比較サービス。借り入れ中の住宅ローンがいくら減らせるかもわかり、住宅ローンに関する疑問や悩みはプロのアドバイザーとメッセージで無料相談することも可能です。

まとめ：ペアローンを組んでよかった理由とメリット・デメリット

ペアローンを組んでよかった理由とメリット・デメリットをまとめてきました。

改めて、ペアローンを組んでよかった理由をまとめると、

ペアローンは、自分に合った住宅ローンを探している人にとって非常に有効な選択肢です。

夫婦それぞれが住宅ローン控除を受けられるため、節税効果が期待できます。また、二人の収入を合わせることで高額な借入が可能となり、理想の住宅を手に入れるチャンスが広がります。

ペアローンを利用して、安心してマイホームを購入しましょう。